つながる価値、ひろがる未来。

使用形態移行の申請者について

使用許諾先(エンドユーザー様)からの申請をお願いしております。 詳細表示

HULFTが導入されているサーバにて、HULFTを使用していないシステムが共存する場合について

サーバ1つに対してシステムA(A社)、システムB(B社)があり、HULFT使用はシステムAのみのケースは、使用しているA社のみが対象となります。 システムAがA社の自社業務であれば、自社使用となります。 詳細表示

共同使用社の考え方について

HULFTのファイル転送先は共同使用には該当いたしません。 HULFTを導入されているシステムが「自社業務」であり自社業務のために他社とファイル転送する場合はHULFTも「自社使用」となります。 詳細表示

HULFTの使用社数が段階的に増える場合の費用について

「技術サポートサービス」をご契約頂いているお客様は、共同使用社数を追加することができます。 HULFTの使用社数が増える場合、対象システムの使用開始に合わせて「共同使用社数追加申請書」にて申請いただく必要があります。 共同使用社数の増加に伴い製品価格の変更が発生する場合は「共同使用社数追加申請 詳細表示

グループ企業間でデータ連携する場合の使用形態について

データ連携先は使用形態に影響いたしません。 HULFTをインストールいただいているシステム(サーバ)が自社業務システムであれば自社使用となります。 詳細表示

1つのHULFTを2つのシステムで使用する場合の使用形態は何になりますか

自社用と他社用の2ライセンスが必要です。 ただし、HULFTは1OS1ライセンスのインストールとなるため、2ライセンス目は使用権としてご購入となります。 ※システムが1つで同一業務を自社と他社で共同使用する場合はグループ企業使用ないしはサービス使用の共同使用が該当いたします。 詳細表示

使用形態「共同使用」の使用社数の考え方について

HULFTを利用されている社数が共同使用社数となります。 今回のケースでは、20社が共同使用の使用社数となります。 詳細表示

グループ共同使用について

グループ企業使用(共同使用)に該当いたします。 詳細表示

他社との接続は自社使用で良いのでしょうか?

HULFTを導入しているシステムがお客様が自社の業務で他社とのファイル転送に使用する場合は自社使用となります。 詳細表示

HULFTの開発機、検証機についての使用形態について

開発機、検証機も本番機と同じ考え方になります。 理由としましては、開発機、検証機につきまして、対象の本番機を構築するためのものですので、本番機の使用形態に合わせることをお願いしております。 詳細表示